各種資料

本クリニカルスタンダード（改訂版）では、Identification / Investigation / Initiation / Integration / Information の5要素（5i）に基づき、どの医療機関でも効率的に二次性骨折予防へ取り組めるよう、必要最低限の基準を提示しています。
多職種連携による診療体制の整備、評価から治療、フォローアップ、教育までの一連の流れを明確化し、すべての脆弱性骨折患者が適切な介入を受けられる体制づくりを支援する指針です。
この度、最新の知見と現場ニーズを踏まえ、FLSクリニカルスタンダード（改訂版）として再編成いたしました。
下記より資料をダウンロードのうえ、ご活用ください。

FLS実践マニュアルは、一般社団法人日本骨粗鬆症学会（JOS）ならびに一般財団法人日本脆弱性骨折ネットワーク（FFN-Japan）が策定した「FLSクリニカルスタンダード」を、現場で実践するための手順をまとめた実務マニュアルです。
FLSの導入を、準備 → 作成 → 導入 → 改良 の4ステップで整理し、多職種連携やプロトコル作成の進め方を簡潔に示しています。
「施設でFLSを実施したいが、何から始めればいいか分からない」というご施設でも着手しやすい、FLS導入の第一歩を支えるガイドです。
下記より資料をダウンロードのうえ、ご活用ください。

2022年4月の診療報酬改定において、大腿骨近位部骨折患者に対する「二次性骨折予防継続管理料」、さらに「緊急整復固定加算」「緊急挿入加算」が新設されました。
「二次性骨折予防継続管理料」は、大腿骨近位部骨折患者に対する包括的な骨粗鬆症管理を評価する診療報酬であり、入院から外来まで一貫した二次骨折予防の取り組みを推進するために設けられています。
以下に、加算の算定要件および施設基準を記載いたしますので、ご参考ください。

診療報酬について（緊急整復固定加算・緊急挿入加算）はこちら→

［対象患者］

イ：大腿骨近位部骨折を発症し、手術治療を担う保険医療機関の一般病棟に入院している患者であって、骨粗鬆症の有無に関する評価及び必要な治療等を実施したもの
ロ：イを算定していた患者であって、リハビリテーション医療等を担う病棟において継続的に骨粗鬆症に関する評価及び治療等を実施したもの
ハ：イを算定していた患者であって、外来において継続的に骨粗鬆症に関する評価及び治療等を実施したもの

［算定要件］

1. イについては、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして保険医療機関が地方厚生局長等に届け出た病棟に入院している患者であって、大腿骨近位部骨折に対する手術を行ったものに対して、二次性骨折の予防を目的として、骨粗鬆症の計画的な評価及び治療等を行った場合に、当該入院中１回に限り算定する。
2. ロについては、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして保険医療機関が地方厚生局長等に届け出た病棟に入院している患者であって、他の保険医療機関においてイを算定したものに対して、継続して骨粗鬆症の計画的な評価及び治療等を行った場合に、当該入院中１回に限り算定する。
3. ハについては、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、入院中の患者以外の患者であって、イを算定したものに対して、継続して骨粗鬆症の計画的な評価及び治療等を行った場合に、初回算定日の属する月から起算して１年を限度として、月１回に限り算定する。
4. イについては、関係学会より示されている「骨折リエゾンサービス（FLS）クリニカルスタンダード」及び「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン」に沿った適切な評価及び治療等が実施された場合に算定する。
5. ロ及びハについては、関係学会より示されている「骨折リエゾンサービス（FLS）クリニカルスタンダード」及び「骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン」に沿った適切な評価及び骨粗鬆症の治療効果の判定等、必要な治療を継続して実施した場合に算定する。
6. 診療に当たっては、骨量測定、骨代謝マーカ－、脊椎エックス線写真等による必要な評価を行うこと。

［施設基準］

1. 骨粗鬆症の診療を行うにつき十分な体制が整備されていること。
2. 当該体制において、骨粗鬆症の診療を担当する医師、看護師及び薬剤師が適切に配置されていること。なお、薬剤師については、当該保険医療機関内に常勤の薬剤師が配置されていない場合に限り、地域の保険医療機関等と連携し、診療を行う体制が整備されていることで差し支えない。
3. イの施設基準に係る病棟については、急性期一般入院基本料、地域一般入院基本料又は７対１入院基本料若しくは10対１入院基本料（特定機能病院入院基本料（一般病棟に限る。）又は専門病院入院基本料に限る。）に係る届出を行っている保険医療機関の病棟であること。
4. ロの施設基準に係る病棟ついては、地域包括ケア病棟入院料、地域包括ケア病棟入院医療管理料又は回復期リハビリテーション病棟入院料に係る届出を行っている保険医療機関の病棟であること。